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エネルギーコストマネジメント

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Energyエネルギーコストマネジメントとは

エネルギーコストとは、電気、ガス、水道などの水道光熱費、暖房に使用する重油や自動車に使用するガソリンなどを対象としています。特に2016年4月に電気が、2017年4月にガスが完全自由化となりましたが、プロレドでは完全自由化になる前からコストマネジメントに取り組んでおり、独自の手法にて多くの成功実績がございます。

これまでの主に行なわれてきたエネルギーコストの削減は「量の削減」がメインでした。多くの企業で節電・節水など省エネに対する取り組みや、エネルギー効率の良い設備を導入するなどに注力されておりましたが、プロレドでは、「量の削減」に加えて「単価の削減」も行うコンサルティングを提供しています。企業の求める「抜本的なコスト削減」にお応えするべく、エネルギーにかかわる様々なコスト見直しを行っており、雑誌や新聞等でも多く取り上げられております。

アプローチ方法

1. 電気料金のコストマネジメント

電気料金コストの削減は「単価の削減」と「量の削減」の2つに大きく分かれます。
①、②、③は電力会社や新電力(PPS)、二次サプライヤーとの協議を行なう「単価の削減」です。
⑤、⑥は設備の導入や、節電「量の削減」です。
④は、高圧電力を受電している施設でのキュービクルなどの間接的なコストの削減になります。
①〜⑥の全手法を組合わせ、電気料金を抜本的に改善し、大きなコスト削減を実現しております。

1. 電力会社(東電、関電等)との契約見直し

各事業者ごとに契約プランは多数あり、非公開のプランもあるため、電気使用状況を精査、分析したうえで協議、変更により、電気料金を下げる。

2. PPS(新電力)への契約見直し、及び最安PPSへの変更

電気使用状況を精査、分析したうえで地域ごとに供給可能なPPSを選定し、単価の見直し、最速な契約プランへの変更などにより、電気料金を下げる。

3. 賃貸人(二次サプライヤーへの協議)

ビルインなどで、電気料金を建物賃貸人へ支払っている場合は、電気料金の適正化協議を行い、電気料金を下げる。

4. 電気保守管理費の削減

電気保安点検会社の単価、サービス内容の見直しなどにより、電気料金を下げる。

5. 使用電力の見える化

EMS(エネルギー管理システム)を導入し、消費電力を可視化することで、利用者にコスト意識を持たせ、電気使用量を削減。電気料金を下げる。

6. 節電機器の導入

電気設備の利用状況を検証し、改造型・無改造型など数多くある節電機器の中から最速な機器を導入し、電気料金を下げる。

2. ガス料金・水道料金のコストマネジメント

ガス料金のコスト削減は基本的に「単価の削減」がメインとなります。
LPガス(プロパンガス)の価格見直しだけでなく、自由化に伴い価格見直しが可能なエリアの都市ガスにおいても、大きな削減効果を実現しております。
③のように価格メリットの大きなガスへの切り替えや、④の一括契約への見直しなど、非常に難易度の高いコストマネジメントも実績がございます。

水道料金のコスト削減は基本的に機器導入等による「量の削減」がメインになります。
①のように施設規模や、使用用途によっては、水の調達方法を変更したり、③のように自治体によっては減免制度を上手く活用し、下水料金の削減をするなども可能です。

非常にコスト削減手法のわかりにくいガス料金や水道料金に関しても、専門家を配置し、大きなコスト削減を実現しております。

ガス1. 都市ガス業者との契約見直し

ガス使用状況を精査、分析したうえで、単価の協議、最適な契約プランへの変更などにより、ガス料金を下げる。

ガス2. LPガス業者との契約見直し

ガス使用状況を精査、分析したうえで地域ごとに供給可能な業者を選定し、単価の見直し、最適な契約プランへの変更などにより、ガス料金を下げる。

ガス3. ガス調達方法の変更

LPガスから料金の安い都市ガスに切り替える。投資が必要だが、長期的な視点でガス料金コストを削減する。

ガス4. 一括契約への変更

同一施設に複数の契約がある場合、供給業者との協議によって、契約を一つにまとめ、基本料・従量料金単価を下げる。

水道1. 水調達方法の変更

大量に水を利用する場合、地下水の採掘や工業用水の買取などで上水道料金を削減する。

水道2. メーターの分離

施設が複数ある場合、水道メーターを分けることで利用料に比例して高くなる従量課金単価を下げる。ただし、自治体の認可が必要となる。

水道3. 減免制度の利用

自治体ごとに定められた減免制度を利用する。各自治体、業種、業態によって条件が異なるので、それぞれに検討が必要となる。
※上水量と下水量の差分の計量なども含む

水道4. 節水機器の導入

節水コマなどを設置することで、使用量を削減する。投資が必要なので、使用感や効果を慎重にシミュレーションを行ってから導入する。

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