SALES GROWTH CONSULTING

現状を打破する売上アップを実現

経営の本質は「売上―コスト=利益」という方程式に集約され、コンサルティング・サービスの価値は、“売上またはコストの何をどれだけ本当に改善できるのか?”にあると考えます。
営業戦略や組織体制の見直し、SFAやCRMといったITツールの導入なども有効な手段だとは思いますが、本当に売上アップや更なる事業拡大に貢献しているのでしょうか。プロレドのSALES GROWTHは “売上UP”そのものをやり切るサービスとして提供しています。

サービス領域

BtoBビジネスでは、企業間の長年の取引経緯や慣習から個別企業ごとに契約条件や粗利率にバラツキがあることも少なくありません。また、顧客軸、製品やサービス軸、営業担当軸で分析を進めると、現場の認識以上に歪んだ収益構造や推進体制の課題が見えてきます。SALES GROWTHは分析を通した構造的課題、または現場へのヒアリングを通した改善仮説をもとに、クライアントに最適なソリューションを見極めて提案させていただきます。
ビジネス自体のソリューション化(単純な物売り→継続的なサービス提供へと付加価値UP)やクロスセルの推進などに加えて、ITの活用、および営業の組織体制や評価体系まで踏み込んだ変革が可能です。

  プロレドの提携サービス
コンサルティング IT(AI/RPA)
既存顧客 単価UP 法人営業の全体改革

<課題>

  • 営業手法が属人的
  • 戦略やガイドラインが不在
  • 利益基準があいまい
  • 営業担当間の連携不足

<解決策>

  • 営業戦略の立案
  • ガイドラインや基準設定
  • 商品×顧客×営業で分析
  • ベストプラクティス展開
プライシング戦略

  • 案件ごとの粗利見直し
  • 最適な価格設定を実施
ダイナミック・プライシング

  • AIなどのITも活用
  • 最適な価格を自動設定
    ソリューション化 (物売脱却)

  • 1顧客あたりの売上UP
  • ソリューション型事業の立上げ
  • AIやRPAによる営業支援
  • 定型業務の自動化
  • SFAの最適化
量UP   クロスセル戦略

  • 1顧客あたりの販売量UP
  • 顧客との長期リレーション構築
解約率DOWN   解約防止策

  • 事前防止策の策定
  • ABテスト等で運用改善
新規顧客 受注UP 営業チャネル改革

  • 既存代理店の条件見直し
  • 新規チャネルの開拓&構築
計画立案  
  • 営業戦略の策定
  • 新規事業計画の立案

他の戦略コンサルティングファームとの違い

  他社 プロレド・パートナーズ
サービス形式   提案型 実行支援型
クライアント規模   経営・役員 経営・役員+現場担当
報酬体系   固定報酬 成果報酬
クライアント規模   1,000億円以上 50億円以上

売上UP実現に向けた3つの強み

成果報酬による経営コンサルティング

プロレドは、成果報酬を主体とした国内唯一の経営コンサルティングファームです。「財務に直結し、持続的な成果へのコミット」に拘り、コンサルティングフィーの多寡を憂慮すること無く、クライアントにとって本当に結果につながることとは?に向き合い続けてきました。

ハンズオン型の直接的な実務支援

徹底して現場に入り、売上UPに向けた実務支援を行います。クライアントの経営陣、従業員、その他のステークホルダーとともに直接的なコンサルティングに取り組み、最終的な財務成果を実現するまでコミットするスタイルです。また、既存の取引先様との長期的なWIN-WINの関係構築を重視しています。

3年間の施策フォローアップ

新たに実施した施策やアクションが展開され、現場に定着し、結果を出し続けられる組織に転換できるよう継続的にフォローアップします。プロジェクトでの取り組みが一過性で終わってしまわないよう、サポートします。

サービス

マーケティング・営業戦略

売上を改善するために開発された独自のマーケティングや営業戦略のコンサルティングを成果報酬でサービス提供しています

詳細情報

ソリューション化(物売脱却)

プロダクト販売による売り切りや、ITシステム構築による固定報酬から脱却し、よりサービス要素を取り込んだソリューション型のビジネスモデルへの転換を目指します。事業のソリューション化により収益を最大化することに留まらず、クライアントにとっての事業上の戦略的パートナーとしての関係を構築します。

ダイナミック・プライシング

宿泊施設、航空機、コンサート会場のような箱物固定費ビジネスにおいて、その限られたキャパシティから如何に最大限の収益をもたらすかをAIによる最適なプライシングによって実現します。また、システム化やデータ化そのものが不十分な場合には、事前の環境整備からサポートします。

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