ROEとは？ROA・ROIとの違いや数値からわかることを詳しく解説

企業の経営状態を見極める材料はさまざまありますが、中でも、財務諸表をもとにした経営指標は客観的で信頼できる情報です。経営指標の１つとして注目されるものに「ROE」があります。

この記事では、ROEの概要や計算方法、類似しているROA・ROIとの違い、ROEを高めるポイントについて、詳しく解説します。

ROE（自己資本利益率）とは

まずは、ROE（自己資本利益率）の概要について説明します。

ROEは「Return On Equity」の略称で、日本語の「自己資本利益率」にあたります。ROE（自己資本利益率）は、名前の通り、自己資本に対してどれだけの利益を出したかの割合で示したものです。

財務諸表だと、自己資本は、貸借対照表の純資産の部に分類されるもののうち、「株主資本」と「その他の包括利益累計額（評価・換算差額等）」の合計額を指します。

簡単に説明すると、自己資本とは、企業が保有する資産であり、返済する必要がある借入金などとは異なる、企業自身の資金ということです。「株主資本」のように株主から出資して得た資金などが主になります。

ROEの計算方法

具体的なROEの計算方法を解説します。
ROEは、自己資本に対してどれだけの利益を出したかの割合ですので、次の計算式で求めます。

ROE＝当期純利益÷自己資本×100

「当期純利益」と「自己資本」の確認の仕方についても紹介します。

「当期純利益」とは、対象の会計期間に企業が事業活動等で得た利益から費用や税金を引いた金額のことです。損益計算書の最下段に記載されます。

損益計算書をみるとわかりますが、当期純利益は次のような流れで計算されます。

① 売上高から売上原価を引いて出した売上総利益
② ①から販売費及び一般管理費を引いた営業利益
③ ②に営業外収益を足し、営業外費用を引いた経常利益
④ 必要に応じて③に特別利益・特別損失を加味した税引前当期純利益
⑤ ④から法人税等を引いた当期純利益

企業が一定期間に出した全体の成績と考えるとわかりやすいでしょう。

「自己資本」は先にも説明した通り、貸借対照表の純資産の部に項目があります（「ROE（自己資本利益率）とは」を参照」。

ROEの一般的な目安は8～10% とされています。参考として、2023年の上場企業の自己資本利益率（ROE）は、平均9.50％です。

ROA・ROIとの違い

ROEと混同されやすい経営指標に、「ROA」「ROI」があります。それぞれ解説します。

「ROA」とは、「Return On Assets」の略称で、「総資産利益率」とも呼ばれます。当期純利益と自己資本の割合であるROEに対し、ROAの場合は当期純利益と総資産の割合を示すものです。
総資産とは、貸借対照表の借方（左側）の全ての合計を指します。これには、借入金や買掛金、未払金などの負債も含みます。

ROA＝当期純利益÷総資産×100

「ROI」 は 「Return On Investment」の略称で、日本語では「投資収益率」「投資利益率」と訳されます。企業の利益を投資金額で割ることで、投資額に対してどれだけの利益を上げているのか確認できます。ROIの数値が高いほど効果のある投資と判断できます。このような観点から、「ROI=費用対効果」とみなす・呼ぶこともあります。
投資の効果が及ぶ期間の利益を用いて計算することが多いため、かならずしも当期純利益額であるとは限りません。

ROI＝（当期純）利益 ÷ 投資金額 × 100

ROEから分かること

ROEから何がわかるのか、より詳しく解説していきます。

まず、ROEからわかることは、はじめにも述べた通り「自己資本に対してどれだけの利益を出したか」です。簡単に、「自由に使える資産をどれだけ有効活用できたか」と言い換えることもできます。

ROEが高い場合、自己資本を効率的に使って利益につなげていると考えられます。

ROEが低い場合、自己資本が利益を稼ぐのにうまく回っていないと考えられます。

ROEの留意点

先に、ROEが高いケースと低いケース、それぞれからわかることについて説明しました。

まず留めておきたいことは、ROEの適正値は、業種や事業構造によって適正値が異なるということです。ROE５％でも高い数値であるケースや、ROE10％でも低い数値であるケースがあります。

一概に、高い（良好）・低い（不良）と判断できないということがポイントです。加えて、企業の経営状態はROEだけでは図りきれないということもあります。

例えば、ROEは高いけれどもROAは低いというケースを考えてみましょう。
高いROEの数値だけみると、一見、うまく利益を稼いでいるようにみえますが、ROAが低いということは、自己資本以外の資産が膨らんでいる可能性を示しています。つまり、貸借対照表の借方（左側）の自己資本以外の数値が高い可能性、具体的には借入金などの負債が多額である可能性があります。ROAが高く、収益が出ていたとしても、リスクが高い状態であるといえます。

ROEはあくまで指標の１つであり、他の指標とあわせて、相対的に考える必要があります。

ROEを高めるための方法

ここまでROEの概要を説明してきました。

「ROEの留意点」で例外的ケースを紹介しましたが、基本的には、ROEは企業の経営を見定める指標であり、高いほど経営の安定性を示しているといえます。

では、ROEを高めるために具体的に何をすべきなのか、５つのポイントをご紹介します。

売上を上げる

ROEの高さに直結する当期純利益を上げる、その元手となる売上を上げることが考えられます。ROEと当期純利益、当期純利益と売上（高）の関係は先に述べた通りです。

コストを削減する

売上高が大きくても、費用が多いと純利益は少なくなってしまいます。そのため、費用を削減する、コストカットを行うことも、ROEの向上に有効な方法となります。

総資産回転率を高める

「総資産回転率」という観点にも注目してみてください。

総資産回転率とは、総資産と売上高の割合から求めるもので、１会計期間当たりの売上高に対して総資産が何回まわったかを示すものです。わかりやすく言い換えると、純資産を指標に考えたときにどれだけ効率的に売上高を生み出したかを見る数値です。

総資産回転率は以下の式で計算されます。

総資産回転率＝売上高÷総資産

ROEとは異なる指標ですが、資産を効率的に回し収益を出すという観点は似ています。企業の資産を効率的に回す指標になるため、総資産回転率を改善することでROEも高まると期待できます。

設備投資を行う

ROEが低い、つまり、当期純利益に対して自己資本が場合、自己資本を積極的に設備投資に回すことで、ROEが改善されます。この場合、自己資本が多い＝活用できていない資産が多い状態であることが前提となります。

設備投資のために多大な借入金など行い、負債が膨れてしまうと、企業の経営状態は悪化しますので注意が必要です。

財務レバレッジを上げる

「財務レバレッジ」という観点にも注目してみましょう。

財務レバレッジは、資本全体に対する負債の割合を示す指標です。財務レバレッジが高いということは、資本の中で、借入金などの他人資本の割合が高いということになります。他人資本をうまく活用して事業を継続できている場合などはその限りではありませんが、財務レバレッジが高いと財務的なリスクが高い可能性があります。

具体的な計算式は以下になります。

財務レバレッジ＝総資本÷自己資本

財務レバレッジが高くなるということは、資産全体に対しての他人資本の割合が高くなり、相対的に自己資本が低くなるということです。それに伴ってROEの値も高くなります。このような手法を「財務レバレッジを効かせる」と表現することがあります。他人資本・自己資本のバランスを調整し、利益につなげるという考え方です。

財務レバレッジを効かせる手法は、あくまで自社にとってマイナスにならない範囲で、他人資本と自己資本を調整するものなので、むやみに高めないようにしましょう。

まとめ

この記事では、ROEの概要や計算方法、類似しているROA・ROIとの違い、ROEを高めるポイントについて解説しました。一口に企業の経営状態といっても、さまざまな観点から分析ができ、ときには異なるヒントを見いだすことができます。
本記事を参考に、自社のROEを分析してみてはいかがでしょうか？

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