直接費・間接費とは？概要とコスト削減方法について詳しく解説

製品やサービスを提供する際に発生するコストは、さまざまな分類法を用いて管理されています。

この記事では「直接費」「間接費」といった視点から製品原価を分類した際の概要と、間接費のコスト削減方法についてご紹介いたします。

直接費・間接費とは

直接材・間接材とは、製品原価に直接かかわる業務で発生する費用を「直接費」、直接かかわらない業務で発生する費用を「間接費」といいます。直接費用と間接費用は、それぞれさらに「材料費」「労務費」「経費」の3種類に分類することができます。

	材料費	労務費	経費
直接費	直接材料費	直接労務費	直接経費
間接費	間接材料費	間接労務費	間接経費

直接費とは

直接費とは、製品原価に直接的にかかわる業務に対して発生する費用のことで、たとえば製品の仕入れ費用や製造作業の工賃などがこれにあたります。

直接費は、１製品ごと・１サービスごとのコストを正確に計算できるため、利益分析や価格を検討する際に活用することができます。また、1科目当たりの金額が高額でコスト削減効果が出やすい傾向にあるため、すでに多くの企業で最適化が進んでいます。

一方で直接費の無理なコスト削減は品質の低下や従業員満足度の低下を招くため、注意が必要です。

	直接材料費	直接労務費	直接経費
各費目の例	原料費 買入部品費	人件費	賃借料 外注加工費

間接費とは

間接費とは、製品ごと・1サービスごとではなく、複数の製品・サービスにわたって発生する費用で、正確に把握・管理することが難しいという特徴があります。加えて一つ一つの金額は直接費と比べて少額な傾向があり、「コスト削減効果が小さい」と見込まれてしまう場合が多くあります。

間接コストは全体像の把握が難しく、コスト削減に取り組むには全社的な相互協力が必要なため、未だ取り掛かっていない企業が多いと言われています。

	間接材料費	間接労務費	間接経費
各費目の例	消耗品費 補助材料費	賞与手当 間接作業賃金	通信費 旅費交通費 水道光熱費

間接費を削減するメリット

　コスト削減に取り組む際はどうしても管理・把握しやすい直接費に注目が集まりますが、正しく理解すれば間接費の削減で大きな利益を生み出すことも可能です。ここでは間接費用を削減するメリットをご紹介します。

従業員満足度や品質を下げずにコスト削減できる

　直接費は「材料費」「人件費」「外注費」などにかかわっているため、無理にコストを削減すると品質の低下や従業員のモチベーション低下につながります。

　間接費のうち特に「通信費」「光熱費」「旅費交通費」などの間接経費は、相見積もりや格安プランといった情報を取得しやすく、費用の見直しに取り組みやすいため、短期間でのコスト削減効果が見込めます。こういった間接経費の積み重ねは、経費全体の10～20％を占めると言われており、直接費のコスト削減のように品質やモチベーション低下のリスクが少ないことも特徴です。

営業利益率(OP)の改善と向上につながる

　営業利益率は粗利益から諸経費と間接費を引いて算出します。そのため、間接費を削減することは営業利益率の改善に直結します。一つ一つは少額に見える間接費削減を継続して行えば、同じ売上高でも、企業はより多くの利益を得ることができるのです。

　また、営業利益率の改善・向上は、財務健全性の改善・向上でもあります。無駄な支出がなくなれば、その分新しい研究・技術・分野への投資に資産を回せます。間接費の削減は財務の安定にもつながります。

間接費を削減するステップ

　ここからは、実際に間接費を削減する4つのステップをご説明します。間接費は網羅的な把握が難しいと言われていますが、普段から意識して管理していけば、大きな額でのコスト削減も可能です。正しく理解して、間接コストを適正化していきましょう。

Step１　削減したい費目の現状を把握・可視化する

間接費を削減するために、まず「直接費」「間接費」を分類し、さらに間接費を「間接材料費」「間接労務費」「間接経費」の３つに仕分けます。間接費は費用の種類の多さや、担当者しか判断が下せないような専門性の高い費用もあることから、短期的な改善が難しいと言われています。

しかし前述のとおり、「間接経費」は相見積もりや格安プランといった情報を取得しやすく、短期改善が見込める費目です。間接経費は事業を経営する上で必ず発生する費用のため、どんな業種・業界の企業でもコスト削減しやすいという特徴があります。

削減したい費目をリストアップし、これらの費目について、領収書や支払い履歴、現在加入しているプランがわかる契約書などの判断材料を手元にそろえましょう。

Step２　目標を設定する

削減したい費目を確定させたあとは、削減額と期限を設定します。根拠なく大きな削減額を設定すると業務や経営に支障が出てしまう場合があるため、Step１で確認した実情をふまえた、達成可能な額にするとよいでしょう。

また、全社的な協力が必要な費目は期限を設定し、コスト削減結果を定期的に測定していくことを推奨します。期限が決まっていれば、計画の進捗把握や内容の見直しもスムーズですし、定期的な測定の場を持つことで逐一改善点を見つけ出すことが可能です。

Step３　プロジェクトを推進する

　相見積もり取得やプラン見直しに取り組んでいくには、複数部署の人員からなるプロジェクトチームを立ち上げることを推奨します。特に、全社員に関係する費目では多角的な視点が必要不可欠です。一部の担当者にコスト削減のしわ寄せがいくことがないよう、適切なプランを見極めましょう。

削減しやすい「間接経費」の主な例は以下のとおりです。

	固定費	変動費
間接経費	オフィス賃借料 水道光熱費	通信費 クレジットカード 複合機（コピー機） 旅費交通費

　どこから手を付ければいいのか迷う場合は、まず、これらの費目を実際の使用状況と照らし合わせながら整理することをおすすめします。特に社用スマホの通信量や旅費交通費といった変動費は、利用者に直接ヒアリングすることも大切です。使用状況によっては、一括法人契約より個別契約の方がコスト削減につながる場合もあります。

Step４　定期的にモニタリングする

　プロジェクト中から完了後にかけては、コスト削減効果を測定していきます。コスト削減は一度おこなえば効果が永続するものではないため、たとえばプロジェクト中に発足した定例会をそのまま継続するなど、進捗・効果・新しい課題等を確認する場があるとよいでしょう。たとえば間接経費の例として挙げた「複合機（コピー機）」、「通信費」などは市況が移ろいやすく、たった3年程度でも大きく変化している場合があります。

　一方、すでにコスト削減に取り組んでいる費目や一度きちんとプランを選定した費目は、契約の経緯や月々の収支がしっかり管理されている傾向にあります。裏を返せば、まだ「見える化」されていない費目にはコスト削減の余地が大いにあるのです。

一度のプロジェクトですべてのコスト削減を終わらせる必要はないので、長期計画を立てて全体を網羅することを目標にするのもおすすめです。

間接費削減における注意点

　間接費削減のメリットは、コスト削減に取り組んでも従業員満足度や製品品質を下げにくい点にありますが、かといって両者にまったく相関関係がないわけではありません。たとえば「間接労務費」である「賞与手当」や、「間接材料費」である「補助材料費」などを無理に削減してしまうと、従業員のモチベーション低下や、品質への悪影響を招く恐れがあります。

　従業員のモチベーション低下による離職率増加や、品質低下による売上低迷を防ぐためにも、コスト削減は正しく現状を見極めた無理のない範囲でおこないましょう。

まとめ

　間接費のコスト削減には「全体像の把握が難しい」「全社的な取り組みも必要」「1費目あたりの額は少額」など様々なハードルがあり、実際にたくさんの人員・時間・工数が必要です。何社もあるサプライヤーのなかから自社に適切なプランを選び出すには、個人だけで判断できない項目もあります。

　プロレド・パートナーズには50費目以上に専門のコンサルタントが在籍しており、業界の特性や慣習をふまえたコスト削減協議の代行や、独自のデータベースによる価格の比較・適正化が可能です。間接費のコスト削減でお困りの場合は、コンサルタントにご相談いただくこともぜひご検討ください。